【準備必須】生活防衛資金とは?いくら必要?世帯別に詳しく解説

【お金の基本】生活防衛資金とは?いくら必要?世帯別に詳しく解説
悩んでいる人

資産形成をしていきたいんだけど、よく生活防衛資金という言葉を耳にする。
生活防衛資金って何?いくら必要なの?生活防衛資金について詳しく知りたい!

こんな疑問を解決していきます。

生活防衛資金について詳しく知ることができるだけでなく、世帯別にいくら生活防衛資金が必要かの目安も具体的に解説していきます。

最後まで読むことで生活防衛資金について詳しく知ることができるだけでなく、自分がいくら生活防衛資金を貯めるべきかを理解することができます。

ぜひ最後までお読みください。

本記事の内容
  • 生活防衛資金とは
  • 生活防衛資金の必要性
  • いくら生活防衛資金は必要か
  • 具体的に必要な生活防衛資金を世帯別に解説
簡単に自己紹介
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じん(仁)

  • 5年で貯金0円から資産2500万
  • インデックス投資がメイン
  • 子持ち会社員(ITエンジニア)
  • 資産形成を中心に情報発信中

>>詳しいプロフィールと資産推移

それでは、さっそく解説していきます。

目次

生活防衛資金とは?

生活防衛資金とは?

生活防衛資金とは一般的に、万が一の事態に備えて準備しておくお金のことを指します。

さらに具体的に言うと、収入が止まった際でも、しばらくの間は生活できるように備えておく貯金のことを指します。

万が一の事態って具体的にどういうこと?

と思われる方もいらっしゃると思いますが、万が一の事態の例を挙げると以下の通り。

  • 失業
  • 会社の倒産
  • 病気やケガ
  • 交通事故
  • 自然災害

これらの事態に直面した際に、収入が止まる可能性があります。

そういった際でも、生活水準を著しく下げたりせずともしばらく生活できるように備えておくお金を一般的に生活防衛資金と呼びます。

生活防衛資金は現金で準備しておくべき

生活防衛資金は現金で用意しておくことをおすすめします。

保険加入で安心している人

保険に入っているから貯金なんてしなくて大丈夫

全額投資する人

現金なんて必要ない。全額投資に回すべきだ!

というような人がいますが、おすすめしません。

なぜなら、生活防衛資金が必要となるような事態はいつ起こるか分からず、必要となった際はすぐにお金が必要となるからです。

投資や保険などで万が一に備えていた場合、すぐに現金化することができず困ることになります。

生活防衛資金の必要性

生活防衛資金の必要性

生活防衛資金の必要性について考えていきます。

生活防衛資金がないと、どういった事態が起こるのかをまとめると以下の通り。

  • 食料品や生活品などが買えず生活が困窮する
  • 家賃や住宅ローンが支払えない
  • 別用途で貯金しているお金を取り崩すことになる(老後資金など)
  • 借金を背負うことになる
  • 資産運用している投資先からお金を取り崩す必要が出る

というように、生活防衛資金を用意していないと、万が一の事態が起こった際に困ることになります。

また、生活防衛資金の必要性についてよくある質問をまとめて回答しておきます。

十分な資産があっても、生活防衛資金としてお金を用意しておく必要はありますか。

あった方がいいです。

十分な資産を株などで運用している場合、生活防衛資金がないと投資先からお金を取り崩す必要が出てきます。その際に株価が暴落しているだった場合、損失が非常に大きくなります。

教育資金や老後資金や生活防衛資金など資金を分けて考える必要はありますか?

分けた方がいいです。

教育資金にいくら必要か、老後資金にいくら必要か、生活防衛資金にいくら必要かを分けて考えることで管理しやすくなります。

また、それぞれの資金をまとめてしまうと、お金の用途がぼんやりしてしまい、「老後はお金が足りるのか」「教育資金は足りるのか」と不安が付きまといます。

いくら必要?生活防衛資金に必要な額は生活費次第

いくら必要?生活防衛資金に必要な額は生活費次第

生活防衛資金については分かったけど、いくら用意すればいいの?

という方向けに、生活防衛資金はいくら必要かについて解説していきます。

結論、人によって違うのではっきりといくら必要と言うことはできません。

人によって違うというのは、人によって生活費が異なるからです。生活防衛資金は生活費の3~6ヶ月分を用意しておくと良いとされています。

じん

私自身も生活防衛費を用意していますが、生活費の6か月分用意しています。3ヵ月では少し不安な気持ちがありましたが、6か月分用意することで比較的安心することができています。

なぜ、3~6ヶ月分を用意しておくと良いかをまとめると以下の通り。

  • 仕事を退職した場合、遅くとも2カ月後から失業保険で給付を受けることが可能
    (ただし、雇用保険加入者のみ)
  • 入院期間の平均は1ヵ月程度

入院期間は病気の種類や年齢によっても異なります。余裕を見て3~6ヶ月程度あれば安心というわけです。

補足①:自営業者は生活防衛資金を多めに確保すべき

生活防衛資金は働き方によっては、多めに確保しておいた方が良いです。

特に自営業を営んでいる方は、生活防衛資金として生活費の1年分ぐらいは確保しておくことをおすすめします。

理由は以下の通りです。

  • 収入がそもそも安定しない
  • 正社員よりも保証が薄い(失業保険や傷病手当金など)

失業保険などがなく、収入も安定しないことから多めに確保しておくことが大事です。

補足②:夫婦共働きの場合は少な目で良い

正社員で夫婦共働きの場合は、生活防衛資金として用意しておくお金は少な目でも問題ないと考えます。

目安として、3~4カ月程度あれば十分でしょう。

じん

夫婦そろって同時に失業や入院する可能性は極めて低いです。
不安な方は、6か月分などを用意してもいいと思います。

世帯別に必要な生活防衛資金をシミュレーション

世帯別に必要な生活防衛資金をシミュレーション

生活費や働き方によって、必要な生活防衛資金は異なると解説してきました。

では、具体的に生活費や働き方を設定し、いくら生活防衛資金が必要かシミュレーションしてみます。
(あくまで参考程度としてご確認ください。)

以下を計算してみます。

生活防衛資金を計算するサンプルモデル
  • 独身(正社員)
  • 独身(自営業者)
  • 2人以上世帯(正社員と専業主婦)
  • 2人以上世帯(夫婦ともに正社員)

一つずつ見ていきます。

CASE①:独身(正社員)

独身の方の生活費は15万円〜25万円程度だと思います。正社員なので、生活防衛資金は生活費の3〜6ヶ月程度準備すれば良いです。

生活費ごとに生活防衛資金を計算すると以下の通り。
(生活防衛資金は生活費の6ヶ月分として計算)

生活費/月生活防衛資金
15万円90万円
20万円120万円
25万円150万円

CASE②:独身(自営業者)

CASE①と同様に生活費は15万円〜25万円で計算します。自営業者なので、生活防衛資金は生活費1年分以上は準備したいです。

生活費ごとに生活防衛資金を計算すると以下の通り。
(生活防衛資金は生活費の1年分として計算)

生活費/月生活防衛資金
15万円180万円
20万円240万円
25万円300万円

CASE③:2人以上世帯(正社員と専業主婦)

2人以上世帯の生活費は25万円〜35万円程度だと思います。一人が正社員で一人が専業主婦なので、生活防衛資金は生活費の3〜6ヶ月分程度準備すれば良いです。

生活費ごとに生活防衛資金を計算すると以下の通り。
(生活防衛資金は生活費の6ヶ月分として計算)

生活費/月生活防衛資金
25万円150万円
30万円180万円
35万円210万円

CASE④:2人以上世帯(夫婦ともに正社員)

CASE③と同様に生活費は25万円〜35万円で計算します。夫婦ともに正社員なので、生活防衛資金は生活費の3〜4ヶ月分を準備すれば良いです。

生活費ごとに生活防衛資金を計算すると以下の通り。
(生活防衛資金は生活費の3ヶ月分として計算)

生活費/月生活防衛資金
25万円75万円
30万円90万円
35万円105万円

さいごに 生活防衛資金は必須!いざというときに困らないためにも早めに資産形成を始めよう

いかがでしたでしょうか。

本記事では生活防衛資金について詳しく解説しました。

本記事のまとめ
  • 生活防衛資金とは万が一の事態に備えて準備しておくお金のこと
  • 生活防衛資金は現金で用意しておくことがおすすめ
  • いくら必要と明確なものはないが、生活費の3〜6ヶ月程度が目安
  • 自営業者は多めに準備しておくことがおすすめ
  • 生活費や働き方によって生活防衛資金の金額は変わる

生活防衛資金は目安として生活費の3〜6ヶ月程度と言いましたが、子供がいたり自分の性格などでも必要な額は変わってくるでしょう。

自分に見合った生活防衛資金を用意しておくことが重要です。

ただ、生活防衛資金を全く用意しないのは、万が一の事態の際に痛い目を見ることになるので、早めに準備しておくことをおすすめします。

少しでも参考になれば幸いです。

今回は以上です。

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